足関節脱臼骨折の後遺症｜治療・リハビリ～後遺障害等級の解説まで

足関節脱臼骨折は、脛骨・腓骨・距骨から構成される足関節が骨折したことで骨をつなぐ靭帯が損傷し、足関節部分ではずれてしまうことをいいます。足関節脱臼骨折で引き起こされる症状はつぎのとおりです。

など、主にこのような症状がみられることになります。症状によっては、

• 折れた骨が周りの神経や血管を圧迫する
• 折れた場所の皮膚が破れる（開放骨折）

などもおこり得ることが考えられます。

足関節脱臼骨折を負ったら、早急な治療が必要です。基本的には手術によって骨のずれをもとの位置にもどし、骨折部分の固定と靭帯損傷の修復がおこなわれます。

後遺症の可能性を減らすには、早期のギプス固定・手術がポイントになってきます。

足関節の位置が元に戻ったら、痛みに耐えられる範囲で早期からリハビリに入ります。手術後は安静が必要ですが、安静にしすぎても関節が固まってしまうことになります。関節が固まってしまう前からのリハビリが重要になります。

ここでは、一般的におこなわれるリハビリ方法を紹介していきます。

このようなリハビリ方法で回復がはかられるのが一般的です。

足関節脱臼骨折では、治療をつづけても残念ながら後遺症が残ってしまう可能性があります。

などの後遺症が考えられます。後遺症の内容はつぎのとおりです。

交通事故の怪我が原因で後遺症が残ったら、後遺障害等級の認定が得られる可能性があります。

後遺障害は症状の重さに応じて1～14級までの等級で区分されています。等級に応じて後遺障害に対する慰謝料や収入の減少に対する補償を事故の相手方に請求することができるようになります。

足関節脱臼骨折は、後遺症の内容から認定の可能性がある等級をある程度予想できます。認定の可能性がある等級をそれぞれ確認していきます。

足関節脱臼骨折ではこのような後遺障害等級が認定されることが予想されます。

交通事故で怪我や後遺症などの損害を被ったら、

• 治療費
• 収入の減額分
• 慰謝料

などの損害を金銭に換算して交通事故の相手方に請求することができます。とくに後遺障害に対する慰謝料は、後遺障害等級に応じて算定されることになります。

慰謝料を算定するにあたっては一定の基準が用いられるのですが、自賠責基準／任意保険基準／弁護士基準のいずれかで算定されることになります。これらの基準は一律の金額ではなく、それぞれで設定されている金額が異なります。つまり、どの基準を用いて算定するかで最終的に受け取ることができる金額に幅が出ることになります。

3つの基準のなかで最も高い基準の慰謝料が算定されるのは、弁護士基準を用いた場合です。足関節脱臼骨折で認定される可能性のある8～14級の等級ごとの慰謝料がどのくらいになるのか、自賠責基準と弁護士基準をくらべてみてみたいと思います。

いかがでしょうか。自賠責基準と弁護士基準を比べると後遺障害慰謝料の金額の差は一目瞭然です。比べてみると弁護士基準があまりに高いような気がするかもしれませんが、法外に高額であるということではありません。むしろ、弁護士基準による金額は過去におこなわれた裁判で適正な金額であると認められた金額なのです。

交通事故に関する損害賠償問題は、事故の相手方が加入している任意保険会社と話し合い（示談）がおこなわれるのが基本です。

保険会社のほうで算定した損害賠償額（示談金）が提示されることになるのですが、適正な金額よりも相当低い金額が提示されていることが多いです。

慰謝料の相場を知らなければ適正額より低かったとしても「このくらいが妥当なのかな？」と思い込んでしまい、不十分な賠償額で示談を結んでしまう可能性があります。示談は一度でも成立してしまうと、原則的に撤回したりすることはできません。

事故の相手方と示談を結ぶ前に、どのくらいの金額を請求することができるのか相場を確認しておくことが大事です。損害賠償の算定は専門の計算式が用いられるので少々複雑なのですが、ここでは自動で計算してくれる自動計算機を紹介したいと思います。
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弁護士基準による慰謝料の算定で適正な金額が得られることはお伝えしてきました。弁護士基準での算定を実現するには、示談交渉を弁護士に依頼ください。交通事故に関する専門的な知識がないと保険会社に交渉しても、慰謝料増額の可能性は極めて低いです。

交通事故に関する知識が豊富な弁護士が示談交渉に入ることで、慰謝料増額の可能性は格段に上がります。
話し合いで解決しない場合は、裁判などで損害賠償問題が争われることになります。裁判になると事件の処理が長期化するうえ裁判費用までかかることになります。このような事情から、保険会社は裁判に発展することを避けるため示談交渉に応じてくれる可能性があります。

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