外傷性鼓膜穿孔の後遺症｜手術・治療は必要？難聴、耳鳴りも後遺症？後遺障害慰謝料はいくら？

外傷性鼓膜穿孔には以下のような症状があります。

交通事故で耳に異変・不調を感じた場合には、耳鼻科か耳鼻咽喉科を受診してください。

聴力検査のほか症状に応じて

• 眼振検査（めまいを確認する検査）
• CT検査（耳小骨の損傷を確認する検査）

などが行われます。

耳の聞こえづらさは、急激な場合もあれば、ゆっくり進む場合もあります。
気づいた時点で出来るだけ早く受診しましょう。

一般的には保存療法がメインです。

• 耳を乾燥状態にする
• 清潔を保つ

なぜなら、孔があいた鼓膜は自然にふさがることが多いのです。

傷口の感染がみられた場合は、薬物療法がとられることもあります。

手術は不要？

手術が必要な場合は

• 耳小骨に損傷がみられるとき
• 長期の保存療法でも鼓膜の孔がふさがらないとき

このような状況で医師が判断します。

手術方法としては主に

＜鼓膜に対して＞

• キチン膜などの薄い膜で孔を覆う
• フィブリンのりを使って鼓膜を形成する

＜耳小骨に対して＞

鼓膜の奥の空間（鼓室）に起こった異常を取り除き、機能を修復する

これらの治療・手術が行われるようです。
症状の程度によって方法は変わりますので、必ず医師の指示に従ってください。

また、外リンパ漏という症状が発生しているなら、注意が必要です。
平衡感覚に関連している耳の中の「外リンパ」が、外部からの衝撃や、耳小骨の骨折などにより漏れ出してしまい、めまいや難聴を引き起こしている状態で、緊急度がより高くなります。

後遺症（後遺障害）

十分な治療を行っても、これ以上良くも悪くもならないという状態で残存する症状のこと
交通事故の場合、その部位と程度により14段階の後遺障害等級で区分される

外傷性鼓膜穿孔を負うような怪我により、身体に残る可能性がある後遺障害には以下のようなものがあります。

それぞれがどのような症状であり、等級が何級になるかは次の章で詳しく説明します。

【参考】耳漏とは

耳から液体が出てくる状態のことを耳漏（じろう）といいます。
耳の中の状態・症状により、さらさらしていたり、粘性が高かったりします。
耳漏が発生した時は、耳鼻科で診てもらうことが望ましいです。

外傷性鼓膜穿孔の後遺症により増える保険金｜後遺障害慰謝料と逸失利益

上述した後遺障害等級に認定されると、相手方から支払われる金銭が増えます。
後遺障害が残った場合に追加で支払われる金銭の一つが、後遺障害慰謝料です。

また、後遺障害慰謝料の他に支払われるものとして逸失利益があります。

逸失利益では、基礎収入の主張が大切です。
たとえば、会社に勤めている人であれば「源泉徴収票」によって、事故にあう前の年収を表すことができます。
しかし、交通事故の被害者が「自営業」だったり、「主婦」や「子ども」の場合は、「基礎収入」をどのように設定するかが、加害者と揉めやすいところです。
弁護士に相談すると、被害者一人ひとりの状況・立場にあわせた主張をし、適正な逸失利益の認定を目指せます。

逸失利益については下記の関連記事でも紹介しています。
気になる方はぜひ読んでみてください。

では、実際に外傷性鼓膜穿孔で後遺障害等級の申請をして、後遺障害慰謝料を受け取るまでの流れを見てみましょう。

①症状が固定される

治療を継続しても症状の改善が見込めなくなった状態を症状固定と言います。
後遺障害等級認定を受ける場合は、原則事故から約6カ月以上経っている必要があります。
これ以上治療期間が短い場合は、後遺障害としては認められない可能性が高くなります。

②後遺障害診断書・難聴や耳鳴り、めまいなどの検査結果を提出

症状固定の診断を受けたならば、後遺障害等級認定に向けて後遺障害診断書などの資料を準備します。

後遺障害の申請には、2種類の方法があります。

事前認定

被害者が後遺障害診断書のみを任意保険会社に提出します。

被害者請求

被害者が経過証明書などその他の資料も用意して自賠責保険に提出します。

ポイント

被害者請求は手間がかかりますが、後遺障害等級の認定に有利な資料を自分で精査できるのが強みです。

例えば、「めまい」を訴えるならばめまいがあることを示す「眼振検査の結果」を提出したり、耳小骨の骨折によって引き起こされた症状を示すなら「CT検査結果」などが有効でしょう。

なお、弁護士に資料収集作業を任せることもできます。

③損害保険料率算出機構による書面審査

提出された資料をもとに、損害保険料率算出機構が後遺障害等級の審査を行います。
審査は書面で行われます。ですから、先ほどのように「主張を裏付ける資料」の提出が必要不可欠です。

「めまい」「耳鳴り」「聞こえづらい」…こういった症状は、残念ながら被害者本人にしか感じられません。
被害者本人の「感じ方」を第3者に認めてもらうには、主張を裏付ける資料が必要です。審査結果をふまえ、自賠責保険会社が等級認定を行います。

より細かな後遺障害認定については、以下の記事を参照してください。

認定される後遺障害等級は以下のようになります。

以上のことをまとめるとこのような表になります。

この表の見方は…

1耳が50dB以上60dB未満のとき
→もう1耳が40dB以上50dB未満なら第11級5号
→もう1耳が90dB以上なら第9級8号

というように縦・横それぞれの交わるところが該当する後遺障害等級になります。

平均純音力・最高明瞭度は、2つの聴力検査で明らかになります。

オージオメーターという検査機器を使い、一定の音が聞こえるかを検査します。日を変えて3回行われ、2回目と3回目の測定値の平均純音聴力レベルなどをもとに後遺障害等級認定を行います。

言葉の聞き取りの能力を検査する語音聴力検査です。
日常使用する語音を検査音として用い、その聴こえ方を検査します。音圧を下げながら応答させてその正答率を確かめます。
また、音圧とは関係なく一音節語音を使って最高正答率（最高明瞭度）を求める語音弁別検査もあります。

慰謝料の金額の算定方法は、加害者側が提示してくるもの（自賠責基準・任意保険基準）と、弁護士が交渉することで請求できるもの（弁護士基準）で大きく異なります。
外傷性鼓膜穿孔による聴力障害に対応する後遺障害慰謝料は以下のようになります。

等級にもよりますが、弁護士に依頼することで2倍～3倍の後遺障害慰謝料を請求できます。
慰謝料の増額を目指すのであれば、できるだけ早い段階から弁護士と相談しておくことが重要です。

耳鳴りも後遺障害として認められる可能性があります。
認定される可能性がある後遺障害等級を見ておきましょう。

後遺障害等級の12級や14級には、耳鳴りに関する記載はありません

しかし「12級相当」「14級相当」として認められる可能性があります。

弁護士に問い合わせて頂ければ、これまでの判例や経験を交えてご質問にもお答えします。

• 「こんなことも後遺障害なの？」
• 「どうやってこの痛みを認定してもらえばいい？」

など、お気軽にご連絡ください。

耳鳴りの検査方法

耳鳴りは、

1. ① ピッチ・マッチ検査
2. ② ラウドネス・バランス検査

などで検査します。

特に、ラウドネス・バランス検査は耳鳴り検査の中で最も重要とされています。
耳鳴りがあることを明らかにするには欠かせない検査といえるでしょう。

耳鳴りに対応する後遺障害慰謝料は以下のようになります。

それぞれの等級で3倍以上の差が出ています。

同じ後遺障害ですが、基準が変われば大きく異なります。

自賠責基準で一度示談をしてしまうと、変更は難しいです。

示談前の方は一度一呼吸おいて、弁護士に

• この金額は妥当？
• なんだか金額が少ない気がする…

など、お気軽にお問い合わせください。

めまいも後遺障害として認められる可能性があります。
それは耳内部に何らかの障害が発生することで、耳が持つ平衡機能にも障害が発生すると考えられるためです。
認定される可能性がある後遺障害等級を見ておきましょう。

後遺障害等級は神経系統の機能障害とされます。
9級10号では、仕事への影響が相当に認められる場合に該当します。

めまいだけでなく、聴力障害も発生している場合には「併合」という方法で後遺障害等級を認定します。
併合とは、複数の後遺障害が身体に残った場合、一定の条件下で「より障害の程度の重い方」の後遺障害等級を繰り上げるというものです。

めまいに対応する後遺障害慰謝料は以下のようになります。

それぞれの等級で3倍以上の差が出ています。
同じ後遺障害ですが、基準が変われば大きく異なります。
特に9級については仕事への影響が相当程度あるものとされています。

認定される後遺障害等級は以下の通りです。

耳漏（じろう）は耳だれともよばれ、耳から液体が流れ出してしまうことです。
耳漏が起こる頻度によって、14級相当か12級相当かが決まります。

耳漏の有無と関係なく狭窄が起こっていれば認められます。

耳漏・外耳道狭窄に対応する後遺障害慰謝料は以下のようになります。

外傷性鼓膜穿孔は自然に治ることもあります。しかし、耳小骨にまで影響が及んでいると手術や、聴力を失うリスクが高くなります。
聴力障害の後遺障害認定・示談や裁判などの交渉時の難点として、被害者自身に元々、耳の聞こえづらさが発生していたり、既往歴がある場合です。
後遺障害認定を含め、慰謝料・損害賠償においては「交通事故と怪我の因果関係」がポイントです。例えば「突発性難聴」などの既往歴があると、加害者側から「その聴力障害は元々のものでは？」などと疑念を持たれるかもしれません。こういう時、被害者一人で交渉することはより困難になります。

弁護士に依頼すれば、保険会社との示談交渉などを一任することで慰謝料増額が叶うだけではなく、手続きの煩雑さなどから解放されます。
外傷性鼓膜穿孔による慰謝料はいくらになるのか、通院に関する注意、後遺障害等級の申請方法など、どのようなことでも結構です。
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