交通事故の賠償金
弁護士が交渉することで
増額可能です

増額事例 ※2016年にアトム大阪支部で解決した実際の増額事例です。ご自分のケースの増額見込みをお知りになりたい方は、お問い合わせください。

アトムを選んだお客さまの声

昼間の電話が難しくLINE相談できて心にゆとりができました。

アトム法律事務所さんに決めた理由は、LINE相談ができるからでした。仕事をはじめてからは、昼間の電話などが難しくなり、LINEでお話しができることがとても嬉しかったです。保険会社とのやりとりが、とてもストレスになっていたので、お願いするようになってから、心にゆとりができました。

素人ではできない交渉ややり取りを任せられて、保険金も増額になり助かりました。

素人ではできない交渉と、多大なエネルギーを必要とする相手の保険担当者とのやりとりを任かせられ、提示額より増額になったのでとても助かりました。ありがとうございました。

LINE相談できて、負担も0円、外出せずに済んで助かりました。体調を気遣ってくれるなど親身で、仕事に安心感もありました。

今年の2月に車で追突されました。加害者がすごく大変な人で精神的にとても悩まされる日々でした。LINEでの無料相談があるとのことで、どれだけおそい時間に相談しても、とても親身に聞いて下さりとてもわかりやすく教えてくれるので、アトムさんにお願いしようと思いました。それからもLINEでのやりとりだけだったのでとても楽でしたし、書類なども見せてもらえるので安心感もありました。

お悩みトピック

交通事故の被害に遭われた皆さんのお悩みに弁護士が回答しています。
「適正な慰謝料はいくら?」「仕事を休んでる間の補償や通院費用は?」
「怪我が完治せず痛みが残ってしまったら?」
アナタの疑問の答えがここで見つかります。

で高評価

が選ばれる3つの理由

1

気軽に利用しやすい
弁護士「無料相談窓口

アトムは24時間いつでも無料相談窓口から相談を受け付けています。

  • 自宅からでも職場からでも
  • 24時間365日
  • 空いた時間に気軽に

誰でも気軽にお悩み解決への第一歩を踏み出せる点が、SNSや口コミで高評価をいただいています。

アトムに依頼して保険金が増額し、お願いして本当によかったです。
弁護士は硬いイメージでしたが、LINE相談が親しみやすかったです。
2

全国主要都市に支部を持ち
迅速対応が可能

東京・大阪・名古屋・福岡等々、全国主要都市に支部を持つアトムなら、日本全国の示談交渉や裁判に迅速に対応可能です。

もちろん、直接のご相談を希望される方のために、来所相談出張相談にも対応しやすい体制が整っています。

3

慰謝料増額や示談交渉の
経験豊富な強力弁護団

アトムの交通事故弁護団
交通事故に精通した
専門弁護士
経験豊富
ベテラン弁護士

保険会社側の弁護士としてキャリアを積み保険会社の事情を知り尽くした交通事故の専門弁護士と、示談交渉や裁判の経験豊富なベテラン弁護士で構成されたアトムの交通事故弁護団が、あなたのお悩み解決を強力にサポートします。

まずはお気軽に、あなたが貰える見込みの慰謝料金額を確認するだけでもご連絡ください。

弁護士無料相談でできる

5つのメリット

1 慰謝料のメリット

保険会社独自の
低い基準の提示額

裁判所が認める
適正な金額に増額

2 示談交渉のメリット

保険会社の
言いなりに

示談交渉のプロである
弁護士が交渉窓口

3 各種手続のメリット

書類や資料を
揃えるのが大変

弁護士にお任せ
スムーズに完了

4 治療のメリット

示談や手続きに
煩わされる

治療に
専念できる

5 後遺障害認定のメリット

後遺障害等級が
認定されない・低い

納得のいく
後遺障害等級認定

からまでの

4つのステップ

アトムの無料法律相談は24時間365日いつでもスタッフ待機で受付中。電話・LINE・メールで、どこからでもスピーディーに相談可能です。

1

電話・LINE・メールで無料相談

自宅からでもお気軽に弁護士無料相談が可能です。ご希望の方は、弁護士と面談での相談も可能です。

2

弁護士と法律相談

弁護士が法律相談にお答えします。慰謝料増額の見込みや後遺障害の認定などについてもご説明します。
重症の方向けに出張相談にも対応しています。

法律相談でご満足いただけた方はここまで。
強引に契約を迫られる心配はありません。
3

弁護活動の依頼

着手金無料、弁護士費用は賠償金受領後の後払い制です。弁護活動の依頼は面談時または郵送で可能です。※弁護士費用特約ありの場合は着手金は保険会社負担

セカンドオピニオンや相見積もりも歓迎。
ご納得いただいてからのご契約でOKです。
4

弁護活動を開始

委任契約後、弁護士は直ちに活動を開始します。こまめにお客様と連絡をとって進捗状況を報告し、お客様のご意見を伺いながら、案件の対応を進めていきます。