交通事故と脳梗塞の因果関係｜後遺症と慰謝料の仕組み！裁判例を確認

脳梗塞は何らかの影響で、脳の血管の一部が血の塊（血栓）で詰まって脳細胞に十分な血流が届かずに脳細胞が死ぬ状態をさします。脳細胞は血流から必要な酸素・エネルギーを得ているため、血流が止まると脳はダメージを受け、脳機能に障害を負うことになります。

ダメージを受けた脳の箇所によって、現れる症状はさまざまです。

脳梗塞は、このような症状が現れる可能性があります。

脳梗塞は、生活習慣病の高血圧・糖尿病・肥満などが原因となるケースが多くなっています。もっとも、可能性としては交通事故が原因で脳梗塞が引き起こされることもあります。

脳梗塞は血栓が詰まることで引き起こされます。事故からすぐに脳梗塞を発症しなくても、事故から数時間後・数日後に脳梗塞を発症する可能性があります。

交通事故にあって頭を打ったら

• MRI
• CT

などで詳しい検査を病院で受けるようにしましょう。

脳梗塞の他にも、心臓のなかにできた血栓によって心筋梗塞を発症するなど、交通事故ではさまざまな症状がおこるリスクが考えられます。外見上は問題なくても目に見えないところで問題が潜んでいる可能性があります。痛みや出血がなくても必ず病院を受診するようにしてください。

脳梗塞によって一度ダメージを受けた脳細胞が蘇ることはありません。血栓を溶かす投薬などの治療をうけても、後遺症が残る可能性があります。

このような後遺症が残ることがあります。

一度ダメージを受けた脳細胞が元通りに戻ることはありません。しかし、そのほかの周りの部分が失った機能を補うようにすることができる可能性が人間にはあることが知られています。
失われた機能を補えるように、リハビリで回復が目指されます。

など、症状の内容や程度に応じてこのようなリハビリをおこない回復を目指します。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの専門スタッフの力を借りてリハビリをおこなうことになります。

交通事故と脳梗塞の因果関係が認められれば、交通事故の相手方に損害賠償請求をおこなうことが可能になります。

交通事故の相手方は任意保険に加入していることがほとんどです。したがって、このような項目の損害賠償を相手方の任意保険会社に請求することになります。

脳梗塞は生活習慣病で引き起こされることが多いことから、交通事故と脳梗塞の因果関係を証明するのは実際のところ容易ではありません。

交通事故と脳梗塞の因果関係が明確に証明することができなければ、交通事故の相手方から損害賠償を請求することがむずかしくなります。
脳梗塞は交通事故で負った外傷が原因となって発生したという証拠を示す必要があります。

ではここで、交通事故で脳梗塞を負い、後遺障害が残ったと認定された裁判例を一つ紹介したいと思います。

熊本地方裁判所平成23年（ワ）第963号

こちらの裁判では、交通事故によって脳梗塞を負い、高次脳機能障害などの後遺障害につながったという判断が出されています。

後遺障害とは、後遺症が残ったことで労働能力を失ったことを意味します。

脳梗塞で負う可能性にある麻痺／高次脳機能障害／めまいにおける後遺障害は、それぞれ障害の程度によって等級がさまざまです。
想定される等級を紹介します。

脳梗塞を原因とした後遺症では、このような後遺障害等級の認定が得られる可能性があります。

等級ごとの詳しい基準などは「後遺障害等級表（14級～1級）」のページをご覧ください。

脳梗塞による後遺症で認定が予想される後遺障害等級の目安が分かりました。つづいては、等級ごとの慰謝料の金額について確認していきたいと思います。

こちらで紹介した等級ごとの慰謝料は、弁護士基準による相場です。慰謝料は算定に用いる基準によって金額に差が生じます。最も高い金額の慰謝料が得られるのが弁護士基準です。

弁護士基準で算定されるには、弁護士による示談交渉が必要です。弁護士なしで弁護士基準で算定してもらおうと交渉を持ちかけても困難を極めます。

交通事故の問題は弁護士に相談したほうがいいのかな…とお悩みの方は、まずこちらの計算機を使って慰謝料を計算してみてください。

こちらの計算機を利用していただいて、
「保険会社が提示した慰謝料より高額だった…」
「慰謝料ってこれくらいが相場だったのか…」
このように感じられたのであれば、今すぐ弁護士に相談していただきたいと思います。

相談する弁護士は交通事故を専門的にあつかう弁護士であることがポイントです。なぜなら保険会社は交通事故処理のプロであるため、おなじく交通事故案件に注力する弁護士でなければ対等に交渉していくのはむずかしいからです。

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