ストレートネック｜交通事故の後遺症は首の痛み？治療、等級、慰謝料は？後遺障害解説

ストレートネックには以下のような症状があります。

スマホやデスクワークなど下を向く姿勢が原因といわれていますが、交通事故で首に強い衝撃をうけたことが原因で、ストレートネックになることもあります。

ストレートネックについては、問診とともに、レントゲン検査で診断されます。

ストレートネックの症状があらわれら早期に整形外科を受診しましょう。

交通事故の衝撃のような、日常生活ではありえない衝撃が加わると、頚部（首）周辺の筋肉や靱帯は緊張状態になり、ストレートネックが生じます。
ただ、このような過緊張によるストレートネックは一過性のものとされ、交通事故から3ヵ月程度経過すると、MRI画像の所見を得ることが出来なくなってしまうおそれがあるのです。
したがって、のちの後遺障害等級認定のことを考えると、受傷後すぐに通院し、MRI検査をうける必要があります。

【整形外科と整骨院】…併用できる？注意点は？

• 整骨院なら、マッサージをしてくれる
• 整骨院なら、時間帯が通院しやすい

このような事情から、整骨院・接骨院に通院を希望する方もおられます。しかし、整骨院への通院は治療として認められないことがあるので、治療費・慰謝料が少なくなる可能性があります。

交通事故｜整形外科と整骨院は併用できる？病院との併用には注意点が3つ？

交通事故でムチウチになったら、整形外科と整骨院を併用したいとお考えの方もおられるでしょう。整形外科と整骨院の【違い】は？整形外科と整骨院を【併用】できるか？併用の【注意点】は？今回は、このような「整形外科と整骨院の併用」について解説します。

交通事故の弁護士.jp

どうしても整骨院に通院したい

このようにお考えの方は、整骨院に通院する前に保険会社に相談しましょう。

担当者によっては、整骨院通院でも治療費・慰謝料が認められることがあります。

治療効果を上げるためにも、整形外科と整骨院の併用が適切かどうか、医師に相談する必要もあるでしょう。

お悩みの際は、弁護士の無料相談をご活用ください。

ストレートネックについては、基本的に手術は必要ありません。

交通事故によるストレートネックは、頚部周辺の筋肉の過緊張によって生じることが多いようです。
そのため、筋肉の緊張をほぐしてあげると症状が回復にむかいます。適度なストレッチが必要です。

一説では、枕や整体（骨格矯正）により、ストレートネックの症状が改善されるといわれています。
ですが、推奨していない整形外科もあるため、まずは医師に相談したほうがよいでしょう。

首に負担のかからない姿勢を保つよう心がけたり、ストレッチングや運動で筋肉を柔軟に動かしてやったりすることも有効です。なお、いわゆるストレートネックが整体や枕で医学的に矯正されることはありません

引用元：東京ミッドタウンクリニック（https://www.tokyomidtown-mc.jp/outpatient/orthopedics.html）

ストレートネックを負うような怪我により、生じることのある後遺障害には以下のようなものがあります。

このような症状について、等級が何級になるかは次の章で詳しく説明します。

ストレートネックの後遺症により増える保険金｜後遺障害慰謝料と逸失利益

上述した後遺障害等級に認定されると、相手方から支払われる金銭が増えます。
後遺障害が残った場合に追加で支払われる金銭の一つが、後遺障害慰謝料です。

慰謝料相場は、後遺障害等級によって異なります。

また、後遺障害慰謝料の他に支払われるものとして逸失利益があります。

なお、「労働能力喪失率」は障害の部位や程度、被害者の職業などを考慮して増減することがあります。
主婦などの場合の年収算定方法や、ライプニッツ係数一覧などはこちらの記事をご覧ください。

逸失利益の相場を判例と計算方法から導こう

交通事故で後遺障害が残ったとき・被害者が死亡した時に支払われる「得られなくなった」収入の補償である『逸失利益』。その計算方法と近時の事例を紹介。ただし計算式通りの額が得られるとは限らない？増額するために出来ることは？便利な2020年民法改正後のライプニッツ係数表つき。

交通事故の弁護士.jp

ストレートネックの場合、交通事故との因果関係、整骨院への通院によって、保険金が減額されてしまう可能性があります。
因果関係の立証や、整骨院の治療費・通院慰謝料の示談金額など、交通事故に詳しい弁護士に相談することで十分な補償を受けられるようにしましょう。

では、実際にストレートネックで後遺障害等級の申請をして、後遺障害慰謝料を受け取るまでの流れを見てみましょう。

①症状が固定される

治療を継続しても症状の改善が見込めなくなった状態を症状固定と言います。
後遺障害等級認定を受ける場合は、原則事故から約6カ月以上経っている必要があります。
これ以上治療期間が短い場合は、後遺障害としては認められない可能性が高くなります。

②後遺障害診断書・ストレートネックの画像所見の用意

症状固定の診断を受けたならば、後遺障害等級認定に向けて後遺障害診断書などの資料を準備します。

後遺障害の申請には、2種類の方法があります。

• 被害者が後遺障害診断書のみを任意保険会社に提出する事前認定
• 被害者が経過証明書などその他の資料も用意して自賠責保険に提出する被害者請求

被害者請求は手間がかかりますが、後遺障害等級の認定に有利な資料を自分で精査できるのが強みです。なお、弁護士に資料収集作業を任せることもできます。

③損害保険料率算出機構による面談

提出された資料をもとに、損害保険料率算出機構が後遺障害等級の審査を行います。
レントゲン画像と自覚症状の一致などについて、審査されます。
審査結果をふまえ、自賠責保険会社が等級認定を行います。

【交通事故の因果関係】…「怪我の原因は交通事故である」という関係の立証はむずかしい？

ストレートネックについては、交通事故との因果関係が問題とされやすいです。

交通事故の因果関係

交通事故と受傷との因果関係とは、「被害者の怪我は、交通事故が原因で生じた」という関係のことをいいます。

ストレートネックの場合

ストレートネックは、頸椎の前湾消失ですが、これは、そもそも年齢変性（加齢による変化）や生活習慣が原因になることが多く、交通事故に遭わなくてもストレートネックになっていた可能性があります。
したがって、「被害者のストレートネックは、交通事故が原因で生じた」という因果関係の立証がむずかしいものなのです。

しかし、このような場合でもレントゲン撮影を必ず行ないます。そして、交通事故にあって初めて、首の痛み・しびれなどの症状があらわれたことを立証していくことで、等級認定を目指せる可能性があります。

より細かな認定手順、後遺障害診断書の書き方などについては以下の記事を参照してください。

認定される後遺障害等級は以下のようになります。

ここでの等級は「頑固な」という言葉で分けられています。

とはいっても障害の程度のみではなく、

• 神経学的な検査結果があるか
• レントゲン・MRI画像などの所見があるか

が大きな判断要素となります。

痛みやしびれ症状が医学的に証明可能な場合は12級13号、一応の説明や推定が可能な場合は14級9号に該当します。

ですので、おおよそ半年以上通院して症状の経過を明らかにし、適宜検査を受けることが重要です。

慰謝料の金額の算定方法は、相手方が提示してくるもの（自賠責基準・任意保険基準）と、弁護士が交渉することで請求できるもの（弁護士基準）で大きく異なります。

痛み・しびれの症状に対応する後遺障害慰謝料は以下のようになります。

※単位：万円

等級にもよりますが、弁護士に依頼することで2倍以上の後遺障害慰謝料を請求できます。
慰謝料の増額を目指すのであれば、できるだけ早い段階から弁護士と相談しておくことが重要です。

ストレートネック以外の首の後遺症については、こちらをご覧ください。

ストレートネックなど交通事故での後遺症・首編｜症状や慰謝料は？

ストレートネックなど交通事故による首の後遺症について解説しています。交通事故によるけがとその症状は？交通事故で首をけがしたら慰謝料はもらえる？交通事故で首の痛みを訴えても嘘だと疑われる？など、交通事故による首のけがに関することを解説していきます。

交通事故の弁護士.jp

ストレートネックになると、首の痛みや痺れなど、日常生活に支障をきたす後遺障害が残る可能性があります。
また、そもそもストレートネックだった方が、交通事故による衝撃を首にうけることで、痛みや痺れを感じるようになることもあります。

にもかかわらず、相手方保険会社から提示される慰謝料・逸失利益は被害者の受けた損害に対して不十分なことがあります。
損害に対する十分な補償を受け取るためには、弁護士に依頼することが一番です。
保険会社との示談交渉などを一任することで慰謝料増額がかなうだけではなく、手続きの煩雑さなどから解放されます。
首の痛み・しびれによる慰謝料はいくらになるのか、通院に関する注意、後遺障害等級の申請方法など、どのようなことでも結構です。
まずはお気軽にLINE・電話での無料相談をご利用ください。