腓骨骨折の後遺症とは｜手術とリハビリで完治する？スポーツ復帰に必要な治療期間は？

上述した通り、腓骨骨折とは下腿部の腓骨が骨折した状態のことを指します。
下記画像の赤い骨が腓骨です。

引用元：https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/7/77/Fibula_-_anterior_view2.png/1024px-Fibula_-_anterior_view2.png

このように、下腿部の外側に位置している腓骨ですが、
腓骨骨折が生じた場合、どのような後遺症が残る可能性があるのでしょうか。

腓骨骨折で残る可能性がある後遺症は主に以下の6つです。

①足のしびれや痛み

腓骨の骨頭（膝関節のあたり）を骨折し、「腓骨神経麻痺」が生じると、①足のしびれや痛みが後遺症として残る可能性があります。

腓骨神経は、

• 下肢の外側から足の甲、足の小指を除いた足の指にかけての感覚
• 足首や足の指を上にあげる運動
• 足首を外側に向ける運動機能

に関わっています。

そのため、腓骨神経麻痺を発症すると、上記の感覚や運動機能に障害を生じることになります。

なお、腓骨神経麻痺などが原因で足のしびれや痛みが残った場合、以下の後遺障害等級に該当する可能性があります。

②下肢の短縮

開放骨折のような重度の骨折が腓骨に生じた場合、治療の過程で片足だけ短縮してしまう場合もあります。
短縮したまま症状固定に至った場合、短縮した長さに応じて後遺障害等級が認定されます。
下肢の短縮に関する後遺障害等級表は以下の通りです。

③腓骨の変形

腓骨骨折の治療の過程で腓骨が変形し、そのまま症状固定を迎えてしまうことがあります。
なお、腓骨の変形とは具体的には以下を指します。

腓骨骨折の結果、腓骨の変形障害が残った場合、以下の後遺障害等級に該当する可能性があります。

長管骨…長く伸びた管状の骨のこと　下肢では大腿骨・脛骨・腓骨が該当

④下肢の偽関節

偽関節とは、骨折部位が上手くくっつかず、ぐらついている状態のことを指します。
開放骨折のような骨癒合しづらい骨折を負ったときなどに偽関節が生じる可能性があります。
偽関節が残った場合、以下の後遺障害等級に該当する可能性があります。

なお、腓骨骨折で偽関節に該当する具体的な症状は主に以下です。

⑤膝関節や足関節の可動域制限

腓骨骨折を負った部位によっては、膝関節や足関節の可動域制限が生じる場合があります。
可動域制限とは、関節が上手く曲がらない・まったく曲がらなくなった状態を指します。
腓骨骨折が原因で可動域制限が残った場合、以下の後遺障害等級に該当する可能性があります。

用を廃したもの…関節がまったく動かない又は障害のない関節と比べ可動域が1/10程度以下のもの
著しい障害を残すもの…障害の無い関節と比べ可動域が1/2以下のもの
障害を残すもの…障害の無い関節と比べ、可動域が3/4以下に制限されているもの

なお、膝関節・足関節以外の部位にも可動域制限が生じている場合、より高い等級が認定される場合があります。

⑥傷痕などの醜状障害

腓骨骨折の治療が終わっても、皮膚に傷痕などが残ってしまうことがあります。
傷痕のような醜状が残った場合、醜状の程度に応じて後遺障害等級が認定されます。
醜状障害が残った場合、以下の後遺障害等級に該当する可能性があります。

腓骨・脛骨といった下腿骨の骨折は手術を受けてリハビリをすれば完治するものなのか。
骨折した直後は痛みのことしか頭にないかもしれませんが、少し落ち着いてきた頃に、

という疑問が生まれてくるのではないでしょうか。
しかし、骨折の状態や被害者の方の年齢などで治りやすさ・後遺障害の残りやすさなどが変わってくるため、
骨折の治療を受けた後のコンディション推移を一概に言い切ることはできません。

また、傾向として、骨のずれが小さい場合には手術は行われず、保存療法（出血を伴わない治療）が行われるケースが多いです。
保存療法の具体例として、徒手整復（手で整復する）とギプス固定があります。
骨のずれが大きい場合は、骨に「髄内釘」といわれる固定材を埋め込んで固定する手術が行われることがあります。

骨がくっつき、荷重をかけられるようになったら通常はリハビリを始めることになります。
リハビリでは以下のようなことが行われます。

上記のようなリハビリを続ければ、足の運動機能が回復し、元の生活に戻れる見込みがあります。
しかし、スポーツ復帰に関してはさらにそこから時間を空けなければならない場合がある点にご注意ください。

あくまで目安ですが、腓骨骨折のみのケースだと全治（骨癒合）までおよそ6週間前後かかります。
しかし、骨折の仕方や骨折部位、年齢などによって全治にかかる期間は変動する場合があるため、あくまで目安程度と留めておきましょう。

ただ、全治したからといって、すぐに走り回ったり飛び回ったりできるとは限りません。
一般的に、スポーツ復帰にはさらに時間を要するとされています。
スポーツ復帰にかかるリハビリ期間は骨折の治療期間と同じと言われることもあるため、長い目で見ておいたほうが良いでしょう。

※治療期間には個人差があります

では、腓骨骨折の完治後、
荷重をかけて普通に歩けるまでにかかる期間はどの程度なのでしょうか。
単に日常生活を送るだけなら2～3週間程度のリハビリで足りる可能性があります。
上述した通り、スポーツ復帰などを視野に入れるとさらに時間がかることがありますが、
半年以上かかるようなことはまず無いと考えて良いでしょう。

なお、リハビリをする際、通常は体重の1/3、1/2、2/3、全荷重という風に少しずつ荷重量を増加させていきます。
それに伴い、松葉杖も両手使用⇒片手使用⇒杖なしと使用方法を変えていきます。
※リハビリ方法や歩けるまでの期間には個人差があります

腓骨骨折や脛骨骨折などの下腿骨骨折を負った場合、サポーターを身に着けることがあります。

サポーターには、

• 関節を圧迫固定して安定させる
• 保温によって慢性の炎症を鎮める

といった効果があります。

サポーターを着けたまま寝ると血流が妨げられ、むくみなどが生じる可能性があります。
そのため、関節をほとんど動かさない就寝時などはサポーターを外すようにすることを推奨します。

家族が腓骨骨折・脛骨骨折などを負って手術を受け、入院することになった場合、
何か看護できることはあるのでしょうか。

事故直後は気が動転し、特に痛みで不安になっていると思うので、家族がお見舞いに来てくれるだけでも嬉しいはずです。
ただ、入院生活を送るにあたって以下のようなものを持っていくとさらに喜ばれるかもしれません。

病室で時間をつぶせる娯楽品や、生活用品であるティッシュなどは役立ちやすいです。
また、周りの患者の声や足音などを遮断できるイヤホン・耳栓も重宝されます。

特に、骨折を負った家族が高齢の場合は、退院後の転倒予防を考える必要があります。

• 廊下や階段に手すりを設置する
• 段差を小さくする

といった工夫を凝らして、今後の生活も送りやすいような環境を整えると良いかもしれません。

アトム法律事務所ではLINE・電話での無料相談を受け付けています。
交通事故で腓骨骨折などを負った被害者の方はぜひお気軽にご相談ください。
相手方との示談交渉を弁護士に依頼すれば、傷害慰謝料や後遺障害慰謝料を増額できる可能性があります。
また、後遺障害等級を認定されやすくするにはどうすればいいのか、アドバイスをもらえる場合もあります。
LINEから気軽に相談することが可能なので、お困りの事故被害者の方はぜひアトム法律事務所にご連絡ください。