高次脳機能障害の相談｜弁護士を大阪・東京・福岡でお探しの方

高次脳機能障害について相談できる弁護士をお探しなら、アトム法律事務所の弁護士にご相談ください。全国の支部から3都市ピックアップして弁護士を紹介したいと思います。

アトム大阪支部には、2024年1月時点で7名の弁護士が在籍しています。

支部長は山下真が務めます。

刑事弁護の経験が豊富で、培ってきた交渉力を交通事故の分野でも発揮できるよう精進しています。大阪支部のそのほかの弁護士については、「アトム法律事務所大阪支部」のページをご覧ください。

アトム東京（新宿）支部には、2024年1月時点で10名の弁護士が在籍しています。

支部長は野尻大輔が務めます。

熱意と粘り強さをもって交通事故被害者の方のサポートいたします。。
東京（新宿）のそのほかの弁護士については、「アトム法律事務所新宿支部」のページをご覧ください。

福岡支部には、2024年1月時点で1名の弁護士が在籍しています。

支部長は成瀬潤が務めます。

突然、交通事故にあったらどう対応していいか分からないという不安に寄り添ったサポートができるよう力をつくします。福岡支部の詳細については、「アトム法律事務所福岡支部」のページをご覧ください。

アトムのその他の支部については、「弁護士・支部の紹介」のページからご確認いただけます。

アトム法律事務所では交通事故の被害にあわれた方を対象に無料相談を実施しています。

弁護士による相談は、

• 対面相談
• LINE相談
• 電話相談

3つの相談方法からお選びいただけます。

まずは、受付窓口までお問い合わせください。専属スタッフがお話をうかがわせていただき、順番に弁護士相談の案内をさせていただいています。受付時間は24時間・365日対応していますので、いつでも気軽にお問い合わせいただけます。

アトムの無料相談についてさらに詳しくは「無料相談」のページをご覧ください。

交通事故で高次脳機能障害の後遺症が残ったら、弁護士に相談していただきたい理由があります。

交通事故における損害賠償には「慰謝料」という項目があります。慰謝料は交通事故にあったことによる精神的苦痛に対する金銭的な賠償です。精神的な苦痛を金銭に換算するのはむずかしいため、怪我や後遺症の内容に応じた一定の基準が定められています。

ここで注意していただきたいのは基準が3つあるという点です。これらの基準はそれぞれ金額が異なるので、どの基準を用いて慰謝料を算定するかで最終的にうけとる金額に大きな幅が生じることになります。もっとも高い基準で算定されるのは「弁護士基準」を用いることです。

ご本人やご家族だけで、保険会社に弁護士基準で慰謝料を算定するように交渉するのはきわめて困難です。

弁護士であれば、専門的な知識をもって保険会社と交渉することができるので弁護士基準による算定の可能性が上がります。

弁護士による示談交渉では、慰謝料・示談金の増額が期待できます。

「すでに保険会社から慰謝料の提示を受けている」
「示談金はどのくらいもらえるのか気になる」
という方は慰謝料計算機を使って、適正な慰謝料の金額を確認してみましょう。

高次脳機能障害は後遺症ですが、「後遺障害等級の認定」がなければ

• 後遺障害慰謝料
• 逸失利益

このような慰謝料・損害賠償を請求することができません。

また、後遺障害は申請したからといって希望する等級が認定されるとはかぎりません。後遺障害慰謝料や逸失利益は等級に応じて支払われることになるので、想定していた等級よりも低い等級で認定されてしまうと納得のいく慰謝料を得ることはできません。

後遺障害の知識なく、漫然と申請してしまっては納得のいく等級は得られません。後遺障害についての知識をもった弁護士は認定されやすいポイントを心得ています。

弁護士がついていれば、

• 後遺障害の申請手続き
• 後遺障害の申請に必要な資料集め
• 後遺障害診断書の不備を防ぐ

など、希望する後遺障害等級が認定されるように最善を尽くします。

交通事故の被害にあったら、交通事故の相手方と損害をどのように賠償していくのか示談によって話し合いがおこなわれることになります。もっとも、多くの場合は相手方が加入する任意保険会社の担当者とやり取りをおこなうことになります。

保険会社は交通事故処理のエキスパートとも言えます。聞きなれない専門用語を用いて話をすすめてくるでしょう。交通事故の専門知識がないままに示談交渉をすすめると、相手が思うままに示談成立となってしまい納得のいく慰謝料が得られないという事態に陥ることもよくあります。

その点、弁護士に示談交渉をお任せいただければ、保険会社とのやり取りなどはすべて弁護士があなたに代わって対応いたします。

弁護士に対応を任せておけば、わずらわしい保険会社とのやり取りから解放されるでしょう。

高次脳機能障害について弁護士に相談する際に、弁護士の選択基準をおさえておいてほしいです。ポイントはいくつかありますが、その中でも重要な3つの選択基準を紹介します。

「弁護士」はみな法曹資格をもつ法律の専門家ではありますが、すべての弁護士が世の中のあらゆる法律問題に精通しているとはかぎりません。医師であれば内科・皮膚科・外科などと細かく分かれているのと同じように、弁護士も取りあつかう分野ごとに分かれています。

• 離婚問題に精通する弁護士
• 企業問題に力を入れる弁護士
• 刑事事件をメインに取りあつかう弁護士

など、それぞれの得意分野の法律問題をあつかう弁護士がほとんどです。

したがって、交通事故の案件を相談するなら「交通事故の案件に注力する弁護士を選ぶ」べきであると言えます。

後遺障害等級の認定は、一部の症例をのぞいて専門の認定機関が書類審査でおこないます。認定の審査には「後遺障害診断書」という医師作成の書類が必須となりますが、医師が作成したからといって必ず等級認定につながるとはかぎりません。

後遺障害の認定には、認定につながりやすい診断書の書き方というものがあります。後遺障害等級の認定基準を詳細に把握しきれている医師ばかりではありません。
高次脳機能障害においては、後遺障害の認定において特におさえておくべき点があります。

などを高次脳機能障害では、証明しなければなりません。

交通事故を専門的にあつかう弁護士は診断書そのものを作成することはできませんが、認定されやすい書き方がなされた診断書となっているかどうかの判断が可能です。

弁護士がついていれば、

• 認定につながる診断書の書き方を提案する
• 診断書以外に必要な医学的な資料を集める

など、後遺障害の認定に尽力します。

• 交通事故を取りあつかっている
• 交通事故に関する知識がある

このように、いくらうたったとしても解決実績がなければ説得力に欠けるものがあります。

弁護士の実際の解決事例を確認することで、交通事故の知識や経験の豊富さを知ることができます。

アトムの実績について詳しくは「解決実績」のページをご覧ください。